抗がん剤治療の費用は月額いくら？高額療養費制度適用後の自己負担目安と備え方

がん治療において、身体のことと並んで大きな不安要素となるのが「医療費」の問題ではないでしょうか。実際に、抗がん剤治療は数カ月から1年以上続くケースも多く、「トータルでいくらかかるのか」「自己負担を抑える方法はないのか」と悩まれている方は少なくないでしょう。

日本には、ひと月の医療費の支払いを一定額に抑える「高額療養費制度」という仕組みがあります。とはいえ、抗がん剤の費用は使う薬剤や通院ペースによって異なり、制度を適用してもなお、毎月数万円の継続的な手出しが発生するケースは珍しくありません。だからこそ、家計への影響を最小限に抑え、安心して治療を続けるための全体像をあらかじめ理解しておくことが大切です。

本記事では、抗がん剤治療にかかる費用の目安（1回・月額）をはじめ、高額療養費などの「公的制度」を活用して負担を抑える仕組み、そして制度でカバーしきれない部分への備え方について詳しく解説します。

内容をまとめると

抗がん剤治療はがんの主な治療方法のひとつであり、高額療養費制度を適用でき、自己負担額を抑えることができる
抗がん剤治療の費用が払えない場合には、「がん相談支援センター」への相談や医療ローン、高額医療費貸付制度などが利用できる可能性がある。

なお、高額療養費制度は2026年8月以降、月額上限や年間上限などの見直しが予定されています。実際の自己負担限度額は、公開時点の最新制度を確認してください。

この記事の内容

抗がん剤治療の費用と健康保険・自己負担額の仕組みを解説
抗がん剤治療の自由診療でかかる費用を解説
抗がん剤治療の費用が払えない場合の対処法を解説
抗がん剤治療の費用でよくある質問を解説
まとめ：抗がん剤治療の費用はいくらか

抗がん剤治療の費用と健康保険・自己負担額の仕組みを解説

抗がん剤治療にかかる費用は、使う薬の種類や治療期間によって数十万円の差が出ることがあります。自己負担額の具体的な見通しを立てるためにも、まずは費用の目安と、公的医療保険が適用される範囲を整理しておきましょう。

抗がん剤治療とは？

抗がん剤治療は、がんの3大治療（手術・放射線治療・薬物療法）のひとつです。現在は以下の4種類が主流となっており、がんの性質に合わせて使い分けられます。

薬の種類	特徴
細胞障害性抗がん薬	細胞が増殖する仕組みの一部を邪魔して、がんを攻撃する薬。がん細胞だけでなく正常な細胞にも影響するため、副作用が出る場合がある
分子標的薬	がんの増殖に関わる特定の分子だけを狙い撃ちする薬。正常な細胞への影響が抑えられる
内分泌療法薬（ホルモン療法薬）	ホルモンを利用して増殖するタイプのがんに対し、ホルモンの分泌や働きをブロックして増殖を抑える薬
免疫チェックポイント阻害薬	がん細胞が免疫細胞にかけた「ブレーキ」を解除し、体がもつ免疫の力でがんを攻撃できるようにする薬

参考：国立がん研究センターがん情報サービス「薬物療法」

近年の抗がん剤治療は、入院ではなく外来での通院治療が主流になっています。点滴投与であれば数時間で終了するケースもあり、治療後は自宅に戻って日常生活を送れる場合も多く見られます。内服薬による治療であれば、自宅で服用を続けながら定期的に通院して経過を確認する流れもあります。

抗がん剤治療の自己負担費用はいくら？

抗がん剤治療の費用は、使用する薬剤の組み合わせや治療期間によって大きく変動します。以下の表は、肺がんにおける主な薬物療法の医療費目安をまとめたものです。

治療法	公的医療保険適用後の自己負担額
術後補助化学療法（抗がん剤単独療法）	約5〜7万円【1年間の場合】
分子標的治療薬（単独療法）	約2〜23万円【4週間の場合】
プラチナ併用療法	約1〜6万円【3~4週間の場合】
プラチナ・分子標的薬併用療法	約12〜14万円【3週間の場合】

参考：肺がんとともに生きる（アストラゼネカ）「肺がんの治療費はどのくらい？」

上記のとおり、抗がん剤単独の術後補助化学療法であれば3割負担で年間約5〜7万円に収まる一方、分子標的薬を併用する治療では3週間で約12〜14万円の自己負担が発生します。

抗がん剤治療は1回で完了するケースは少なく、3〜4週間を1サイクルとして、4〜6サイクル繰り返すのが一般的です。がんの種類や治療の効果によっては1年以上にわたって継続する場合もあり、治療が長期化するほど費用の総額は増えていきます。

高額療養費制度など健康保険は適用される？

日本で承認されている抗がん剤治療の多くは健康保険が適用されます。窓口での自己負担割合は年齢や所得によって異なり、以下のようになっています。

70歳未満： 原則3割
70歳〜74歳： 原則2割（現役並み所得者は3割）
75歳以上（後期高齢者）： 原則1割（一定以上の所得がある場合は2割または3割）

さらに「高額療養費制度」を利用すれば、ひと月の支払いを一定の上限額に抑えられます。とくに70歳以上の方の場合、現役世代（70歳未満）よりもこの上限額が低く設定されているケースが多く、家計がより守られやすい仕組みになっています。

なお、新しい抗がん剤の登場や診療報酬の改定などにより、治療費のベースとなる医療費自体が年々高額化している背景もあります。それに加えて、医療費以外の「全額自己負担となる実費」も考慮しておく必要があります。

差額ベッド代・食事代： 差額ベッドは1日あたり平均6,862円、入院の食事は1食あたり550円
通院の交通費： 外来治療が長引くほど積み重なる出費
外見ケア用品： 脱毛に備えるウィッグ代（数万円〜十数万円）など

また、副作用を和らげる薬代や、定期的な血液検査の費用（これらは保険適用ですが自己負担分が発生します）も通院のたびに追加でかかります。治療費の全体像を考える際は、こうした「制度ではカバーしきれない隠れた出費」も見据えておくことが大切です。

参考：厚生労働省中央社会保険医療協議会「主な選定療養に係る報告状況」／厚生労働省「入院時の食費・光熱水費について」

抗がん剤治療の自由診療でかかる費用を解説

自由診療とは、健康保険が適用されない診療のことです。標準治療（保険適用の治療）では効果が十分に得られなかった場合や、国内で未承認の新薬を使用したい場合などに自由診療が検討されます。

自由診療は、原則として保険診療との併用（混合診療）が認められていないため、薬剤費だけでなく診察料や検査料なども含めた医療費の「全額」が自己負担となります。高額療養費制度も適用されないため、経済的な負担は大きくなります。

国立がん研究センターが2022年に公表した未承認薬のモデルケースでは、当時国内未承認だったサシツズマブゴビテカンを自費診療で使用した場合、治療開始1カ月目の患者負担は約233.7万円と試算されていました。ただし、同薬は2024年9月に日本で一部の乳がんに対して承認されています。

参考：国立がん研究センター「未承認薬を用いた場合の、患者さん自らが支払う医療費（モデルケース）サシツズマブゴビテカン」

抗がん剤治療の費用が払えない場合の対処法を解説

「治療費の支払いに不安があり、今後の抗がん剤治療の費用が払えないかもしれない」と経済的な不安を抱えた場合でも、決して一人で抱え込まず、治療を諦める前に以下の対処法を検討してみましょう。

病院の「がん相談支援センター」に相談する

まずは、全国のがん診療連携拠点病院などに設置されている「がん相談支援センター」へ相談してみましょう。

専門のソーシャルワーカー（MSW）が、支払いの猶予や分割相談、利用できる助成制度の案内など、患者さんの経済状況に応じた具体的な解決策を一緒に探してくれます。現在通院している病院にセンターがない場合でも、お近くの拠点病院の窓口を利用でき、患者さん本人だけでなくご家族だけでも無料で相談が可能です。

負担軽減や資金繰りを助ける制度を活用する

当面の支払いが厳しい場合や、治療による収入減少をカバーするため、状況に合わせて以下の公的制度の手続きを行いましょう。

マイナ保険証・限度額適用認定証： 窓口で提示すれば支払いを自己負担上限額までに抑えられ、一時的な立て替えが不要になります。
高額医療費貸付制度： 高額療養費が払い戻されるまでの間、還付予定額の8〜9割を無利子で借りられる制度です。
傷病手当金： 会社員や公務員が休業して無給となった場合、支給開始日から通算1年6カ月、給与の約3分の2が支給されます。
医療費控除： 年間の医療費が10万円等を超えた場合、確定申告で税金の還付を受けられます。通院時の交通費も対象です。
障害年金： 治療や副作用で日常生活に支障が出ている場合、要件を満たせば受給できる可能性があります。
無料低額診療事業： 経済的に困窮している方が、対象の医療機関で無料または低額で診療を受けられる制度です。
医療ローン： 公的制度でも厳しい場合、金融機関の医療費専用ローンを利用する方法もあります。分割返済が可能ですが、審査があり利息も発生するため、無理のない返済計画が前提となります。

抗がん剤治療の費用でよくある質問を解説

抗がん剤治療の費用に関して、よくある質問をまとめました。

抗がん剤治療の自己負担費用は月に平均いくらかかりますか？

使用する薬剤で異なりますが、保険適用であれば「高額療養費制度」により、一般的な収入（年収約370〜770万円）の方で月額の上限は約8〜9万円に抑えられます。

一方、全額自己負担となる自由診療を選択した場合は、月数十万〜数百万円と高額になるケースもあります。

分子標的薬の費用はいくらかかりますか？

分子標的薬は、承認された適応で使用する場合、公的医療保険が適用されるのが一般的です。肺がんの分子標的薬の一例では、4週間で3割負担で約2〜23万円とされています。

一方、適応外使用や国内未承認薬として自由診療で使う場合は、1件あたり平均170万円以上が全額自己負担となる可能性があります。

参考：肺がんとともに生きる（アストラゼネカ）「肺がんの治療費はどのくらい？」

がんの治療で通院をした場合と入院をした場合の費用はどれくらいですか？

がん治療にかかる医療費は、入院と通院で金額に差があります。がんの種類別の1件あたり自己負担額（3割負担）は以下の通りです。

傷病名	入院	入院外（通院など）
胃がん	209,100円	15,330円
結腸がん	205,650円	13,491円
直腸がん	239,694円	17,976円
肝臓がん	218,214円	40,923円
肺がん	221,409円	31,440円
乳がん	187,911円	18,288円
子宮がん	209,967円	13,452円
悪性リンパ腫	405,048円	25,695円
白血病	570,750円	29,844円
その他の悪性新生物	215,490円	22,719円